妊娠中は保険に入れないと聞いたことはありませんか?
妊娠中や出産時は健康リスクが高まるので、それに備えて医療保険に
入っておきたいところですが、本当に保険には入れないのでしょうか。
「入れる」か「入れない」かは状況によって違うため一概に言えませんが、
妊娠中の医療保険加入の可否について、一般的にどのように扱われているかをご案内します。
医療保険に入れなくはないが条件がある
妊娠中に医療保険に入れるか入れないかは、
保険会社や保険商品等によって違ってきます。
また具体的な条件は保険会社から公表されていません。
そのため、「入れます」とか「入れません」と明言することはできませんが、
一般的には、入れない場合があったり、
入れる場合も条件付になることが多いというのが現状です。
保険会社のWEBサイトの「よくある質問」等での回答を見ると、以下のように説明されています。
- 妊娠や出産に関して一定期間は保障しないという条件付で契約できる可能性がある(A社)
- 妊娠中でも契約できるが、現在の妊娠状況、
過去の妊娠・出産経験によっては契約できない場合がある(B社) - 妊娠中の加入の場合、帝王切開など、異常妊娠・異常分娩による入院や
手術は一定期間保障の対象外となる。
また妊娠の状況等により契約できない場合がある。(B社女性保険)
少しわかりにくい説明なので、入れる場合と入れない場合について補足しましょう。
※繰り返しになりますが、保険会社や保険商品(同じ保険会社でも)により規定に違いがあります
入れない場合は、妊娠週数による制限があり、
「○週目以降は入れない」といった条件に当てはまる場合が考えられます。
妊娠後期になると入れないことが多いようです。
また商品によっては妊娠中は一律で入れないということもあるでしょう。
一方入れる場合は、一般的には異常妊娠・異常分娩による入院や手術は
一定期間保障されないという条件つきでの加入となることが多いようです。
以上のように妊娠中でも保険に入れる可能性はありますが、条件がつくことが一般的です。
そうなると、出産に備えて医療保険に入りたい場合は、その目的は果たせないということになります。
なぜそんな条件が付く?
保険は、加入者が支払ったお金を貯え、
加入者の誰かにもしものことがあったときに
そこからお金を支払う、という助け合いの仕組みです。
そして加入者間の公平性が求められます。
そのような仕組みの中、もし健康な人に混じって
既に持病がある人が医療保険に加入すると、
特定の人に給付金を支払う可能性が高くなり、
加入者間の公平性を保てなくなります。
そのため保険会社は、保険契約時に告知などにより
健康状態等を確認して診査し、加入者間の公平を保つようにしています。
妊娠中の保険加入についても同様に、保険加入者の公平性という視点で見ると、
もちろん妊娠は持病ではありませんが、出産にともない
入院給付金や手術給付金が支払われる可能性が高い状態であるといえます。
そのような状態であることを前提にした保険加入者が増えてしまうと、
やはり他の加入者との公平性が保てないことになってしまいます。
そのため、保険会社は妊娠中の保険加入を制限したり、
その妊娠~出産に関しては保障しないという条件をつけたりして、
加入者全体の公平性を保つようにしているのです。
ちなみに、医療保険の告知書の中には以下のような質問があります。
<告知書における妊娠・出産に関係する質問の例>
- 過去5年以内に手術(帝王切開、内視鏡・レーザー・カテーテルによるものも含む)
を受けたことがありますか? - 現在妊娠していますか?
ストレートに妊娠していますかという質問がありますし、
5年以内の手術経験として帝王切開等の経験を聞かれる傾向にあります。
一度帝王切開で出産すると、次の出産時も帝王切開となることが多いため、
そのような質問が入っていると思われます。
妊娠・出産時のリスクに備えるなら、早めの加入を
厚生労働省「令和2(2020)年医療施設(静態・動態)調査(確定数)・病院報告の概況」によると、
出産時に帝王切開となる割合は3割近くにのぼります。
だからこそ、妊娠・出産時のリスクに備えて
保険に入っておきたいということになるのですが、
一方通常よりリスクが高いと保険に入ることはできない、
もしくは一定期間保障されない条件がつくということになります。
そのため、できれば妊娠する前に早めに入っておくと安心です。
ただし、医療保険は妊娠・出産時期のトラブルに備えるためだけに入るものではなく、
もっと長い期間をみて、将来大きな病気やけがをしたときに備えて入るものです。
本当に必要であれば、妊娠中で一定期間条件が付くとしても、
入れるタイミングで入っておくのがよいと思います。
また、最近は、妊娠・出産に関する保障を目的とした保険も、
一部保険会社や少額短期保険会社から発売されています。
医療保険に入れない、あるいは入れても条件がつくといった場合に、
そのような保険を併用することも検討されてはいかがでしょうか。
【記事提供:株式会社LHL】
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