定期接種のワクチンなのに、
接種率が異常に低いHPVワクチン。
2021年10月、厚生労働省の専門家部会において
積極的接種勧奨の「再開を妨げる要素はない」として、
今後、積極的なHPVワクチン接種勧奨が行われる可能性が
高まってきました。
そこで、積極的なワクチン接種が呼びかけられる前に
HPVワクチンに関する情報をおさらいしておきましょう。
そもそもHPVウイルスって何？
HPVとは、ヒトパピローマウイルスのこと。
「男女を問わず性交経験のある人の80％以上が生涯で一度は感染する」
一般的なウイルスとされています。
このHPVウイルスには
200種類以上の遺伝子型が存在します。
性感染症のひとつである尖圭コンジローマや
性器疣贅（いぼのこと）の原因となるのは、
6型と11型のHPVウイルスです。
この2つの遺伝子型は、がん化するリスクが低いため
低リスクHPVと呼ばれます。
※ごくまれに悪性化することも明らかになっています。
一方で感染するとがんになりやすい遺伝子型の
HPVウイルスを高リスクHPVと呼びます。
高リスクHPVには、
16・18・31・33・45・52・58・66・68型
が含まれます
これらの高リスクHPVは、
- 子宮頸がん
- 中咽頭がん
- 肛門がん
- 膣がん
- 外陰がん
- 陰茎がん
などの発症に関連します。
なかでも、高リスクHPVは
子宮頸がんの原因の約88.2％を占め、
そのうち16型と18型が約65.4％にものぼるそうです。
この子宮頸がんの発症リスクの高さから、
HPVワクチンに関する報道は、
子宮頸がんの予防であることが強調されます。
そのため女性特有かと思われがちですが、
男性ももちろん無関係ではありません！
HPVウイルスの感染から子宮頸がん発症の過程
ウイルス感染から子宮頸がん発症への経過は
以下の図のようになります。
【参照】Answers News「HPVワクチン変わり始めた風向き…9価の『シルガード9』申請から5年半後越しの発売」
HPVウイルスに感染した場合、
自然に排除されることもありますが、
そのまま留まることもあります。
子宮頸部の細胞がHPVウイルスに感染し、
ウイルスが排出されないまま、時間が経過すると
子宮頸がんとして発現します。
このHPVウイルスに感染してしまっても
がんや感染症を引き起こさないため、
予防としてHPVワクチンの接種が推奨されています。
HPVワクチンの種類や費用、副反応は？
では、HPVウイルス感染を予防するワクチンは
どのようなものがあるのでしょうか？
2021年10月現在、日本国内で承認されている
HPVワクチンは以下の表のとおりです！
【参照】
ワクチンの種類
国内で承認されているHPVワクチンは、
2価・4価・9価があります。
2価のワクチンであるサーバリックス®は2つのHPVウイルス、
4価のワクチンであるガーダシル®は4つのHPVウイルス、
9価のワクチンであるシルガード9®は9つのHPVウイルス
にそれぞれ予防効果を発揮します。
日本産科婦人科学会によると、
ワクチン接種によって作られる抗体は、
少なくとも10年以上は感染予防に必要な抗体を維持する
とされています。
また、3つのワクチンはともに
HPVウイルスに似た粒子を抗原としているため、
ワクチン自体にウイルスへの感染性や発がん性は無い
と示しています。
ワクチンの対象者
サーバリックス®とガーダシル®は
定期接種の対象となっているため、
対象者であれば無料で接種できます。
そのためワクチン接種のための費用はかかりません！
ワクチン接種は、
中学校1年生の間に3回接種するのが一般的で、
高校1年生の年度末（3月31日）までが無料接種の対象です。
したがって高校1年生の方は、
初回を10月中に接種できれば期間内に
3回接種を終えることが可能です。
ワクチンの副反応
ワクチン接種による副反応は、主に
- 発熱
- 接種した部位の痛み
- 腫れ
などが報告されています。
一方で、報告頻度は少ないものの
- アナフィラキシーショック
- ギランバレー症候群
- 急性散在性脳脊髄炎（ADEM）
など重篤な副反応も報告され、
過去に大きな話題となりました。
接種対象外の人もワクチン接種できる？
中学校1年生から高校1年生の女性以外の方も
もちろんHPVワクチンを接種することは可能です。
ただし「任意接種」の対象となるために
HPVワクチンを接種するために接種費用が必要です。
HPVワクチン接種のための費用は、
自治体や医療機関によってさまざまですが、
およそ15,000～20,000（円）×3（回）で
60,000円前後の出費とされています。
また接種対象女性の年齢制限は
添付文書に記載されていませんでした。
海外の報告にはなりますが、アメリカでは26歳まで
女性の接種が推奨されているそうです。
さらに接種年齢が45歳までは
ワクチンの効果が認められています。
男性の接種も、海外の事例になりますが、
21歳まで（免疫不全がある人や男性同士の性的接触がある人は26歳まで）
接種が推奨されています。
海外の状況
2017年の時点で、71か国（世界の37％）が
国家プロジェクトとして
女児に対するワクチン接種を行っています。
11か国（6％）では、男児に対しても
ワクチンを接種するよう推進しています。
2価、4価ワクチンよりも後に開発された9価ワクチンは、
アメリカやオーストラリアなどで、
すでに定期接種ワクチンとして
男女への接種が開始されています。
さらに、9～14歳の女児に対する接種回数に関しては、
WHOの考え方を示すPosithon Paperにおいて、
2回接種が推奨されています。
しかし、日本国内では依然として
2回接種は承認されていません（2021年10月時点）
子宮頸がんはHPVワクチンを接種すれば
発症予防ができるにもかかわらず、
日本では毎年約1万人が罹患し、
約3000人が亡くなっています。
にもかかわらず、接種対象女性のHPVワクチン接種率が
世界の中でも低いことから、
WHOは、日本の状況を危惧し批判しています。
日本はこれからどうなる？
日本では過去に、ワクチンの副反応に対して
センシティブな報道がなされました。
そのため、定期接種にはなっているものの、
国家レベルで接種を促している
とは言い難い状況になっています。
しかし、2021年10月に厚生労働省の専門家部会は、
安全性や有効性を示す結果が、
国内外で集まっていることなどから、
今後、積極的推奨を再開することを視野に入れることを
確認しています。
今後は男性や、接種年齢ではない女性に対しても
公費負担で接種できるような仕組みができて欲しいですね。
【この記事を読んだあなたにおすすめ】
【参照】
厚生労働省「ヒトパピローマウイルス感染症～子宮頸がんとHPVワクチン」
厚生労働省 リーフレット「HPV ワクチンの接種に当たって医療従事者の方へ」参考資料
厚生労働省 「子宮頸がん予防（ＨＰＶ）ワクチンの副反応に関する論点整理」
厚生労働省 薬事・食品衛生審議会 「医薬品第二部会 議事要旨及びＷｅｂ会議議事録」
日本産科婦人科学会「子宮頸がんとHPVワクチンに関する正しい理解のために」
国立がん研究センター がん情報サービス「子宮頸がんについて」
こどもとおとなのワクチンサイト「ヒトパピローマウイルス（HPV）ワクチン」
KNOW-VPD！「ワクチンで防げる子どもの病気 ヒトパピローマウイルス感染症（子宮頸がんなど）」
